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Apple、iPadやMacをはじめとする製品を値上げ

Apple製品値上げ一覧（2026年6月）

Appleは2026年6月25日、MacやiPadなど日本のApple製品価格を改定しました。iPad (A16)は58,800円から74,800円、MacBook Air M5は184,800円から224,800円へ値上げされ、iPhoneは据え置きです。この記事では旧価格と新価格を製品別に整理します。

背景と経緯

Appleはすでに、CEOのTim Cookが6月17日のThe Wall Street Journalの独占インタビューで、メモリやストレージの価格高騰を背景に、値上げが避けられないとの認識を示していた。

AI需要の高まりにより、各種データセンターに膨大な量のメモリやストレージが回されている実情がある。その影響で、民生向けの製品では需要が供給を上回る状態が続いており、Appleは事前にメモリを大量購入したり、iPhoneからMacに至るまで設計や部品調達を共通化させたりするなどして対策をしてきた。しかし、ついにそれでも対処できないレベルになったということだ。

すでにMacデスクトップではこの影響が出ており、MacBook Neoが登場しラインナップが整理された3月6日に、Mac Studioの512GBユニファイドメモリモデルが廃止された。さらに5月には、Mac miniとMac Studioにおいて、一部のストレージやメモリのオプションが選択できなくなった。加えて、3月の話ではあるが、Mac Proはついにモデルごと廃止された。

Apple製品の一斉値上げとなると、まず思い浮かぶのは2022年夏に行われた日本価格の一斉改定だ。当時は、6月のWWDCでM2 Macが登場したのにあわせてMacラインナップの価格が改定され、追って7月1日にはiPhoneをはじめとした各種製品も一斉に価格改定された。

当時の値上げは、ドル円レートの大幅な変化による円安に対応した値上げであった。しかし、今回の値上げはそれとは少し性質が異なる。為替だけでなく、メモリやストレージの価格高騰という、製品そのものの原価上昇が背景にあるためだ。

ただ、今回の発表で一つ救いがあったとすれば、日本価格が米国価格と比べて比較的抑えられた設定になっているという点だ。

ここ数か月のドル円為替相場は円安方向に振れており、1年前は150円程度であったところから、記事執筆時点では160円を超えている。その渦中で、Appleの日本価格は、日本価格から消費税分を除いたうえで米国価格と比べた実質設定レートが155円前後で設定されていることから、ここは日本のユーザーにとっては「耐えた」点だろう。

Mac

ここからは各製品について具体的な価格を見ていく。まずはMacからだ。最もお求めやすいMacBook Neo A18 Proは、10万円を切る価格だった98,800円から119,800円に、販売好調のスタンダードモデルであるMacBook Air M5は184,800円から224,800円に値上げされている。全体的に、およそ20-30%程度の値上げとなる。

Apple Store取り扱いのあるMacBookモデルに限ってみると以下のような形となる。

特に、メモリのアップグレード料金は顕著に上がっている。特に容量の大きいモデルはその影響が大きく、MacBook ProやMac Studioの128GBユニファイドメモリモデルは従来64GBからのアップグレード料金が12万円から28.8万円に、2.4倍もの値上がりが起こった。

iPad

iPadも同様に大幅な値上げがされた。

スタート価格に絞ってみると、最もお求めやすいiPad (A16)は、58,800円から74,800円に、最上位のiPad Proは168,800円からだったところが209,800円とついに20万円を超えるようになってしまった。

ただその一方で、一つ注目したいのはWi-Fi + Cellularモデルへのアップグレード料金が値下げされた点だ。従来iPad、iPad mini、iPad AirはWi-Fiモデルから+26,000円、iPad Proは+36,000円だったところが、それぞれ25,000円、35,000円と1000円ずつ値下げされた。具体的な理由はわからないが、この大値上げの中で1000円でも下がったというのはポジティブに捉えられるところだろう。

Vision

Apple Vision Proに関しても値上げされた。256GBのモデルは599,800円から649,800円に、512GBのモデルは634,800円から685,800円に、1TBのモデルは669,800円から739,800円に、それぞれ値上げされている。

TV & Home

こちらのラインナップについては、すべての製品で値上げが行われた。Apple TV 4Kは19,800円から34,800円、Home Pod (第2世代)は44,800円から59,800円に、HomePod miniは14,800円から22,800円に、それぞれ値上げされた。特にApple TV 4Kの値上げ率は異常で、75%という驚異の数字を計上した。

認定整備済製品

また、この値上げは新品にとどまるものでもない。

Appleは、自社に返品された製品や、店頭展示に使われた型落ち品などを再整備し、「認定整備済製品」として販売している。今回は、旧モデルも含めてこの整備済製品も値上がりとなった。

ただし、ここに関してはそこまで大幅なものではなく、M5 MacBook Proの最小構成は223,800円から244,800円といったように先ほどの新品価格の差と比べると軽微なもので済んでいるため、この状況下においては「狙い目」と言えるだろう。

総括

この値上げは、いよいよAppleでさえもこの世の中の潮流に抗えなかったという証ではあったが、その一方でまだ耐えている部分も多く残った。ユーザー数の多いiPhoneはまだ猶予期間があったり、日本価格とのレートが大幅に変動することはなかったりと、すべてが絶望という形にならなかったことは救いだろう。

とはいえ、この情勢は当面引かないものと思われ、9月には新モデルの発売と併せてiPhoneやApple Watchが値上げされることも容易に想像はつく。値上げしていない製品で欲しいものがある方は、早急な購入をお勧めする。

脚注

Nao

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